不妊治療の初期治療は健康保険の対象となっていますので3割負担です

妊娠は、年齢が加齢になればなるほど妊娠率は低くなっていきます。女性の社会進出が原因で結婚年齢が高くなり、初産の平均年齢も上昇傾向にあり、これが結局少子化の原因にもなっています。結婚した以上は「子供を産んで育てたい」と考えているご夫婦にとっての大きな望みなのではないでしょうか。確かに妊娠を希望していないご夫婦も中にはいらっしゃいますが、妊娠して子供を産んで育てることは、ご夫婦の人間的な成長にも繋がっていきます。不妊が原因となって妊娠したくてもできない場合、不妊治療を経験されることになっていくでしょう。この不妊治療ですが、以前は健康保険の適応外でした。ですが少子化問題に拍車をかけている原因にもなっていますので、ようやく重い腰を上げた厚生労働省が初期治療に関してのみ健康保険適応に下のです。ちなみに保険適応となる初期治療としては、タイミング療法と排卵誘発剤による治療法です。ここまでの治療であれば、3割負担になります。
その先の人工授精や体外受精は、自由診療となり、保険の適応外となってしまいます。ですが、厚生労働省は、このような高度生殖医療を受けた際に助成金を交付しています。この助成金は、後納になりますので、治療の際の領収書はしっかり保管しておく必要があります。この助成金は、各地方自治体によって異なりますので、高度生殖医療の治療を受ける前に、助成金の金額を調べておくといいでしょう。
不妊は、ご夫婦の悩みや不安でもありますが、日本にとっても大きく問題視されるほどの重大なことなのです。お二人だけが悩んでいるのではなく、他のご夫婦も同じように悩みや不安を抱えています。
公的な制度を十分に活用して、念願の妊娠をされるように適切な治療を受けていくといいでしょう。まだまだ未開発な適用ではありますが、ご夫婦の負担が以前よりも減少したことは事実です。
また産婦人科での治療に限らず、不妊に良いとされる食物やサプリ、ハーブティーなどもあり、民間療法での高い効果をもたらすといわれているものもありますので、それらを有効に利用してみるのも良い手段かもしれません。産婦人科医とご夫婦とで連携を取りながら、試行錯誤することによって、嬉しい結果となることに繋がっていくでしょう。多くの夫婦の不妊が解消されていけば、少子化も少しは軽減できることが予測されます。ご夫婦だけで悩んでいても解決できない問題でもあります。まずは産婦人科医に相談してみましょう。